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沿 革
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| 昭和22年(1947)12月 |
商工省指令22繊641号に基づき、商工大臣(現
通商産業大臣)の認可を受け、 社団法人日本フエルト技術協会設立 |
| 昭和23年(1948)
5月 |
特殊フエルト研究会・フエルト規格研究会、原料性能に関する研究会等を設置 |
| 昭和27年(1952)
9月 |
牛毛フエルト、日本工業規格の最初のフエルト規格を制定 |
| 昭和36年(1961)
6月 |
日本フエルト同業会を本会に吸収し、名称を社団法人日本フエルト協会に変更 |
| 昭和38年(1963)
8月 |
衣料用フエルト懇談会を設置し、市場開発事業を行なう |
| 昭和40年(1965)
4月 |
政令第13号をもってフエルト製造業は、中小企業近代化促進法による指定業種に
指定、公示 |
| 昭和47年(1972)11月 |
創立25周年記念式典ならびに祝賀会 |
| 昭和54年(1979)
2月 |
フエルトビル運営委員会を設置し、事業化を進める |
〃
10月 |
羊毛工業誕生100周年記念事業へ協賛 |
| 昭和55年(1980)
8月 |
日本フエルト手工芸教育振興展へ協賛 |
| 昭和62年(1987)11月 |
創立40周年記念式典ならびに祝賀会 |
| 平成2年(1990)
5月 |
創立40周年記念史合同編集委員会を設置し、「フエルト産業と協会の歩み」を編集・発行 |
| 平成3年(1991)
5月 |
総務委員会を設置(ビル管理委員会を改組)して事業強化を図る |
| 平成4年(1992)
5月 |
市場開発委員会、広報委員会を設置し協会事業の活性化を進める |
| 平成5年(1993)
6月 |
日本フエルト協会機関誌「Felt」(年2回)を発刊 |
| 平成9年(1997)
2月 |
羊毛の国際事情調査のため海外技術視察団を派遣(ニュージーランド・オーストラリア) |
| 平成10年(1998)
1月 |
創立50周年記念式典ならびに記念講演・祝賀会 |
〃
3月 |
日本フエルト協会シンボルマーク選定 |
〃
3月 |
日本フエルト協会機関誌「Felt」創立50周年記念特集号を編集・発行 |
〃
5月 |
情報処理調査委員会、リサイクル事業調査委員会を新設 |
| 平成11年(1999)
9月 |
リサイクル事業調査のため海外技術視察団を派遣(北欧3カ国) |
| 平成13年(2001)11月 |
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